'16/03/21 22:00 リセマム

英語教育の早期化に半数以上が賛成、不安なのは学校の体制

 小学校英語教育の早期化や教科化に半数以上の保護者が賛成しているものの、経験のない教員に授業ができるのかといった学校の体制について不安を感じる傾向にあることが、イーオンが3月18日に発表した調査結果より明らかになった。

 子どもの英語学習に関する意識調査は、全国のイーオンキッズに通う小学生の保護者500名と全国の英会話教室に通っていない小学生の保護者500名の計1,000名を対象に実施。調査実施期間はイーオン保護者が2月22日~3月5日、一般保護者が2月24日~2月25日。

 現在5、6年生で実施されている「外国語活動」を小学3、4年生へ前倒しするという早期化の方針について、イーオン保護者で71%、一般保護者で55%が「よいことだと思う」と回答。早期化すべきと考えるもっとも大きな理由は、「世の中のグローバル化に対応するため」がもっとも多く、「英語への抵抗を早くからなくすため」「現在の学校での英語学習時間が十分でないと考えているから」が続いた。

 小学5、6年生の英語「教科化」の方針を文部科学省が発表していることについて、イーオン保護者で58%、一般保護者で52%とどちらも過半数が「よいことだと思う」と回答。そのもっとも大きな理由は、イーオン保護者では「現在の英語学習では内容が十分でないと思うから」が40%、一般保護者では「習得目標ができるから」が36%でそれぞれトップとなった。

 「早期化」「教科化」をはじめとする小学校の英語教育における変化について不安に思うことは、「これまで英語を教科として教えた経験のない小学校の教員に授業ができるのか」がもっとも多く、「指導内容や授業のレベルについて、学校によって差が出てしまうのではないか」「授業内容についていけなくなった児童に対してのフォローができるのか」と続くなど、変化に伴う学校の体制について不安に思う保護者のようすが浮き彫りとなった。

《工藤めぐみ@リセマム》

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